「炎上マーケティング」という言葉がもてはやされているように、過剰に話題性を狙うマーケティングや個人の投稿が話題を集める最近。
イメージを下げてしまいかねない危険性があるものの、爆速的な知名度アップができる魅力にひかれ、つい炎上マーケティングを試みようとする企業は少なくありません。
特に拡散効果が高い動画マーケティングでも、炎上への関心が高まっています。ここで動画・映像制作をする際に炎上マーケティングを採用すべきか、検証してみました。
リスクの高い炎上マーケティング
炎上マーケティングとは、「SNSや公的な発信スールで過激な発言・PRをし、自分に対しての認知度を高めること」の意味を指します。
自社商品・コンテンツのPRを目的にしている場合には、炎上マーケティングを使えば一気に自社コンテンツを発信していけるというメリットがあります。
企業には高いリスクがある
良くも悪くもユーザーからの興味を引き、話題性に優れた炎上マーケティング。「それなら動画マーケティングでも」と思いたいところですが、非常にリスクが高いことは否めません。ある程度規模のある企業がやればそれなりに収集可能であるものの、これから発展していく企業がやれば、致命傷になりかねないからです。
安易な炎上マーケティングは逆効果
炎上マーケティングはきちんとした目的があればしっかりと成功できますが、そうでないなら安易に手を出すのは避けるべき。
それよりも先に、「動画として、誰に何を伝えるか」「自社コンテンツにはどんな魅力があるのか」に注目し、ユーザーによって有意義な動画・映像制作に努めるほうが高いインバウンド効果を望めます。
動画マーケティングの最終的な目的は、自社コンテンツの購買率を上げること。目先の知名度アップだけにこだわり、根本的な目的をおろそかにするのは逆効果です。
これだけは避けよう！炎上しやすい動画4選
成功率が低いうえに逆効果になりかねない炎上マーケティングは、動画配信において避けておきたいもの。
それでも無意識的に炎上効果のある動画・映像制作をしてしまい、最悪の事態を招いてしまうケースが少なくありません。
そこで今回は予防策として、炎上しやすい動画のタイプをご紹介します。
（１）差別的な内容を含んでいる
企業による動画マーケティングでもっとも多いタイプです。
女性差別や男性差別、人種差別などを無意識に取り込んでしまい、不快に思ったユーザーによってインターネット上で拡散され、謝罪や撤回に追い込まれるパターンを何度か耳にしたことがあるのではないでしょうか。
特に現在では男女の平等性も高まりつつあるため、時代遅れな男女の描写は嫌われます。企画の段階で男女差別や人種差別ととられかねない部分がないか、慎重に確認しましょう。
（２）政治・思想を強調しすぎる
出身や国籍、政治的思想、趣味などに対するメッセージ性の強さも、時にユーザーから反感を買う恐れがあります。
好意的なメッセージならまだしも悪意あるものは、ユーザー離れを加速する一因です。こちらも企画の段階で慎重に確認しましょう。
（３）モラルに反している
差別的な動画の次に多いタイプが、犯罪やマナー違反を助長するようなモラルに反した動画です。
目立ちたいがために話題性を狙い、後になって取り返しがつかない結果となりかねないので、絶対に避けるべきです。
（４）利益を求めすぎる
最後に、執拗に商品購入を迫ったりステルスマーケティングを思わせたりする動画も、ユーザーからは確実に嫌われます。確かに商品購入は動画マーケティングの最終的な目的ですが、そのために「ユーザーをあおる」「他社商品を中傷する」などは避けましょう。
このようなポイントは、企業側がいくら意識していても見落としてしまいがちです。そのため、企画する際には必ず複数名でチームを組み、活発な意見交換が交わされる環境を作るといいでしょう。差支えない範囲で第三者に観てもらうことも理想です。
動画が炎上した場合の対策は？
とは言え、企業側が気をつけていても、突然の炎上は避けられないものです。ちょっとした表現でもユーザーの心を刺激し、思わぬ炎上を招いてしまうケースが少なくありません。
そこで万が一動画が炎上したことを想定し、企業としてできることを順番にまとめました。
（１）すぐに謝罪する
炎上が発覚した段階で、すぐに謝罪しましょう。炎上が収まるまで待つという手段もありますが、それでは周りからの評価が低くなるだけです。日を待たずに謝罪のメッセージを発表し、企業としての潔白な姿勢を出しましょう。
謝罪メッセージでタブーなことは、言い訳めいた発言です。請負先のミスやユーザーの誤解なども炎上の原因になっているかもしれませんが、この時点では絶対に言わないようにしましょう。
（２）動画を削除する
炎上してしまった動画は、できる限りすべて削除しましょう。いつまでも残しておくとさらに多くのユーザーに届き、反感を強めてしまうためです。今ではYoutubeなどで簡単に動画を保存できるため、完全にデータをなくすことは不可能ですが、可能な限りのことはしておきましょう。
（３）企業としてのメッセージを公表する
炎上が段階的に収まってきたら、企業としてのメッセージを公式に発表します。「炎上したは言え、動画メッセージで伝えたかったこと」「不快に思ったユーザーへの謝罪」「今後の再発を防ぐ約束」、この3つを必ず公表します。
炎上した要因や程度についても分析を深め、今後同じようなことが起こらないよう、再発防止に努めることも大事です。企業や自社コンテンツの知名度を高め、自然かつ有効なインバウンド効果を見込める動画マーケティング。一歩間違えると炎上につながり、思わぬ損失を生み出す結果になりかねません。
今回も最後まで読んでいただき、ありがとうございました！
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