採用動画の制作で失敗しない！効果・費用・事例・活用法を解説

2025年6月12日2025年6月23日

採用動画の制作、どこから手をつければいいの？

「動画を使えば採用が変わる」と聞いても、何をどう作ればいいのか分からない。

外注すべき？それとも内製？そんな不安や疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では

この記事で分かること

採用動画の制作ポイント
採用動画が成果を出す理由と具体的な効果
自社に合った動画のタイプと演出の選び方
制作フロー、費用相場、失敗しない制作会社選び
動画を“作って終わり”にしない活用術と改善方法

採用動画制作の「基本」から「本音」をまとめました。

これから採用動画制作に取り組みたい方、動画で採用効果を出したい方は、ぜひ最後までご覧ください。

執筆者

この記事は、動画制作・デザインを手がける「ワイラボ」の代表が執筆しています。普段は企画やディレクションの立場から、現場チームと連携して映像制作に関わっており、その経験から得た視点でお話ししています。

1. なぜ今「採用動画」なのか？

採用活動のやり方が、大きく変わりつつあります。

求人広告を出すだけでは、もう人は集まりません。特に若手の人材を狙う場合、従来のやり方では反応が薄くなってきています。理由は、情報の受け取り方が変わったからです。

今の求職者は、スマホで動画を見るのが当たり前です。文章よりも映像を信頼し、感覚的に「この会社、いいかも」と判断します。だからこそ、多くの企業が採用動画に力を入れ始めています。

この章では、採用動画制作を導入することで、何が変わるのか？を、リアルな課題と成功事例を交えて、正直にお伝えします。

① 採用動画制作｜動画で解決できる課題は？

まず、多くの企業が感じているのは「母集団が集まらない」という悩みです。

求人サイトに出しても、思ったほど応募が来ない。来たとしても、自社に合わない人が多い。だから、選考が進まず、結局採用できない。こうした状況は、特に知名度の低い企業や中小企業で顕著です。

ここで動画の出番です。動画を活用することで、まず目を引くことができます。求人票や文章だけでは伝わりにくい、職場の雰囲気や社員の人柄を、映像ならリアルに届けられます。応募者は「この会社、なんか良さそう」と直感で興味を持ちやすくなります。

また、動画は“ミスマッチ防止”にも効果があります。実際の働き方や社風がわかれば、「自分には合わないな」と思う人は応募しません。その結果、面接に来る人の質が上がり、採用後の離職も減ります。

つまり、採用動画は「量を増やす」だけでなく、「質を高める」効果も持っています。いわば、入口と出口の両方で機能するツールなのです。

② 採用動画制作｜採用動画の効果（認知拡大・共感形成・応募促進）

採用動画制作の効果は、大きく３つあります。

まず1つ目は「認知拡大」です。動画はSNSやYouTubeで広く拡散できます。特に若い世代は、動画を通じて企業を初めて知ることも少なくありません。

2つ目は「共感形成」です。実際に働く社員の声や表情が見えることで、「この人たちと一緒に働いてみたい」と感じるきっかけになります。言葉よりも、映像の方が信頼されやすいというのが、今の就活市場の現実です。

そして3つ目が「応募促進」です。動画を見て感情が動いた人は、行動も早くなります。「エントリーしよう」「説明会に行ってみよう」と思わせる力が、動画にはあります。

以下は、採用動画制作を導入した企業の成果イメージです。

スクロールできます

項目	動画導入前	動画導入後
応募者数	月20名	月50名
書類選考通過率	40%	65%
面接辞退率	30%	15%
入社後3ヶ月以内の離職率	25%	10%

数字で見ても、採用動画の影響ははっきり出ています。もちろん、すべての企業に必ず効果があるとは言い切れません。ですが、少なくとも「応募を集めたい」「質を高めたい」と考えている企業にとって、検討する価値は十分にあります。

③ 採用動画制作｜実際に成功している企業事例

たとえば、ある地方メーカーは「知名度の低さ」で悩んでいました。

求人を出しても応募がゼロ。しかし、動画を使って社内の様子や社員の声を発信したところ、月に30名以上の応募が来るようになりました。理由は、「想像より楽しそう」「人間関係がよさそう」と感じた人が増えたからです。

また、別のIT企業では、動画の中で開発環境やチームの雰囲気を紹介しました。その結果、技術志向の高い求職者の応募が増え、内定後の辞退率が半減しました。「この環境なら成長できそう」というリアルなイメージを与えられたことが大きかったといいます。

つまり、動画を上手く使えば、「知られていない」「伝えきれない」「魅力が伝わらない」といった課題をクリアできます。もちろん、撮影や編集に手間はかかります。それでも、成果が見える企業が増えているのは、それだけ効果がある証拠です。

2. どんな動画を作ればいい？目的別・形式別に考える構成とタイプ

採用動画制作を決めた後、多くの企業が悩むのが「どんな動画を作ればよいか」という点です。

ただ撮影すればいいわけではありません。大切なのは、目的に合った形式を選ぶことです。

求める人材像や採用フェーズによって、向いている動画の内容や見せ方は変わってきます。例えば、会社の魅力を伝えるのか、それとも社員の人柄を見せるのか。それによって、動画の構成も、撮るべきシーンも違います。

この章では、「目的」「演出」「媒体」の3つの観点から、どんな採用動画があるのか、どう選ぶべきかを実践的に解説します。

① 目的別に見る動画の種類（会社紹介／社員インタビュー／説明会用など）

採用動画の制作で、ただ「雰囲気が伝わればいい」はNGです。

どのタイミングで誰に向けて発信するかによって、伝えるべき内容が大きく変わります。

たとえば、応募前に見せる動画なら、「会社紹介型」が向いています。社長のメッセージや事業内容、ビジョンなどを映像で伝えることで、企業理解を深められます。一方で、選考に進んだ人に見せる動画であれば、「社員インタビュー型」が効果的です。先輩社員のリアルな働き方や、入社理由を語ってもらうことで、不安を払拭できます。

また、合同説明会や学校訪問などで使用する場合は、短尺でテンポの良い「ダイジェスト紹介型」も有効です。全体像をサクッと伝えることで、説明を聞く前の印象を高められます。

採用動画は、どの場面で、どんな目的で使うかを明確にしないと、効果が出ません。先に動画の使い道を決めておくことが重要です。

② 実写・アニメーション・CG…演出手法の選び方

採用動画の制作では、動画の「見せ方」も、成果に大きく影響します。

よくあるのが、「実写」と「アニメーション」の選択です。実写は、職場のリアルな雰囲気を見せるのに向いています。社内風景や社員の表情が映ることで、信頼感が生まれます。ただし、撮影の手間や費用はかかります。

一方で、アニメーションは抽象的なメッセージや制度の説明に向いています。たとえば、「育休制度」や「キャリアパス」などを視覚的に伝えるとき、動きのあるグラフィックは非常にわかりやすいです。また、顔出しを避けたい企業や、全国に展開している企業にも適しています。

さらに最近は、CGやモーショングラフィックスを組み合わせたハイブリッド型も増えています。これは制作費は上がりますが、インパクト重視で「尖った印象」を出したい場合に効果的です。

どの演出にもメリットとデメリットがあります。自社の目的と社風に合った方法を選ぶことが大切です。

③ SNS／採用サイト／イベントなど媒体別に合うフォーマット

どこで動画を公開するかによっても、適した形式は変わります。たとえば、InstagramやTikTokなどのSNSでは、1分以内の縦型動画が効果的です。スマホでの視聴を前提とし、テンポよく見せる必要があります。

採用サイトに掲載するなら、横型の3〜5分の動画が主流です。しっかりとした編集とストーリー設計が求められます。Webページ内で音声なしでも伝わるように、字幕付きにすることも必須です。

また、説明会やプレゼン用で使用する場合は、長尺の動画でも構いませんが、構成を工夫しないと途中で飽きられてしまいます。「導入→社員紹介→業務説明→クロージング」というように、構造的に作る必要があります。

媒体に合っていない動画を使うと、せっかくのコンテンツも見られません。公開先に合わせたフォーマットを意識することが、効果的な運用の鍵です。

3. 採用動画の制作フローを知ろう：依頼から納品までの流れ

採用動画を外注するとなったとき、想像以上にやることが多くて戸惑う企業も少なくありません。「何を準備すればいいの？」「どこまで関わるべき？」といった不安がつきまといます。とくに初めて動画を作る場合、制作会社とのやり取りや社内調整で、思った以上に時間も労力もかかります。

だからこそ、あらかじめ制作の流れを把握しておくことが重要です。この章では、採用動画がどのようなステップを経て完成するのかを、実際のフローに沿って具体的に説明します。全体像が見えるだけで、社内での調整や外注先とのやり取りもスムーズになります。

① 企画・構成：ターゲット設定とストーリー設計

最初のステップは企画です。ここで全体の方向性が決まります。まずやるべきは「誰に向けた動画か」を明確にすること。新卒なのか中途なのか、エンジニアなのか営業なのか。ターゲットによって、伝えるべき情報も見せ方も大きく変わります。

次に、伝えたいメッセージを1つに絞ることが大切です。「なんとなく良さそう」では伝わりません。「社員が本音で話す社風紹介」「仕事のやりがいを実感できるインタビュー」など、軸を決めることが成功のカギです。

制作会社と進める場合は、この段階でディレクターとの打ち合わせが始まります。企画書や構成案、場合によっては絵コンテを用意してくれますが、ここでのコミュニケーションが曖昧だと、後々トラブルになります。初期段階で、納得いくまで話し合っておきましょう。

② 撮影・編集：工程ごとのスケジュールと確認ポイント

企画が固まったら、次は撮影です。実写の場合は、ロケ地の確保や出演者の調整も必要になります。社内で撮る場合は、会議室の予約や機材搬入の準備など、地味ですが手間がかかる作業が発生します。

撮影日は1〜2日が一般的ですが、内容によっては3日以上かかることもあります。ポイントは「段取りが命」だということ。事前に台本と撮影スケジュールを共有しておくことで、当日の混乱を防げます。

撮影後は編集工程に入ります。BGMの選定、テロップの挿入、不要シーンのカットなどが行われます。初稿が出てきた段階で、必ず社内でチェックを入れましょう。「もっとテンポを上げて」「字幕の色が見づらい」など、細かな修正が出やすいポイントです。

修正回数は契約により異なりますが、基本的には2〜3回が目安です。この時点でのやり取りを丁寧に行うことで、満足度の高い動画になります。

③ 納品・運用準備：公開形式・修正対応・二次活用の視点

編集が完了したら、いよいよ納品です。一般的には、MP4形式でのデータ納品となりますが、Web用・説明会用など複数の形式をお願いするケースもあります。あらかじめ使用用途を伝えておくと、最適な仕様で出力してもらえます。

納品後に忘れてはいけないのが、「活用準備」です。採用サイトへの設置、SNS投稿用の文言作成、メールでの配信など、どこでどのように活かすかを事前に計画しておくことで、動画が“ただのファイル”で終わらなくなります。

また、1本作った動画を「分割して短尺に編集し直す」「字幕や言語を変更する」など、二次利用を考えるのも重要です。同じ素材を複数の形で活かせれば、費用対効果が一気に高まります。

4. 気になる費用は？採用動画の料金相場とコストダウンの工夫

採用動画の制作で、最も気になるのが「費用」です。

動画制作は高額なイメージがあるため、「うちには無理かも」と諦める企業も少なくありません。しかし、実際には内容や依頼方法によって価格帯は大きく変わります。安価に抑える工夫も可能です。

この章では、採用動画の相場感と、どこで費用が変わるのか、そして少ない予算でも成果を出すための方法を、正直にお伝えします。

① 一般的な料金の目安（30万〜150万のケース比較）

採用動画の制作費は、内容や制作会社によって異なりますが、概ね「30万円〜150万円」がボリュームゾーンです。下記に、価格帯ごとの概要をまとめました。

スクロールできます

価格帯	特徴	向いている企業
30〜50万円	撮影は1日、社員インタビュー中心、編集は簡易	小規模企業／初めて作る企業
60〜100万円	撮影日数が2日以上、企画構成がしっかり	成果を狙いたい中堅企業
120〜150万円	ストーリー性重視、ナレーション・演出あり	ブランド力を高めたい企業

価格が上がるほど、企画力・演出力が高まり、クオリティが洗練されていきます。一方で、30万円前後のプランでも、目的に合っていれば十分成果が出るケースもあります。

つまり、「高ければ効果がある」というわけではありません。自社の採用課題と目的に応じた費用感を把握することが大切です。

② 価格に差が出る理由とは？（撮影内容・人件費・尺）

なぜ、同じ、採用動画制作」でも価格に差が出るのでしょうか。その理由は主に３つあります。

まず、「撮影日数」です。1日で終わる場合と、複数日にわたって撮る場合では、当然コストは変わります。特にインタビューやロケ地が多いと、日数も増えがちです。

次に「人件費」です。カメラマン、ディレクター、編集者、ナレーターなど、関わるスタッフの数が増えるほど費用も上がります。また、経験豊富なスタッフをアサインする場合、単価も高くなります。

最後に「編集内容」です。テロップ、BGM、ナレーション、アニメーション挿入など、編集の手間がかかるほどコストが増します。特にCGやモーショングラフィックを入れる場合は、追加料金が発生しやすいです。

そのため、発注時に「必要な要素」と「不要な要素」を明確にしておくことが、予算管理の鍵になります。

③ 予算内で成果を出すための工夫と内製との併用術

限られた予算の中で、効果を最大化したい。そう考える企業は多いと思います。そんな時は、いくつかの工夫で費用を抑えながら、成果を上げることが可能です。

たとえば、「素材提供型」を活用する方法があります。自社で撮影した写真や動画素材を提供し、それをもとに編集だけを依頼するスタイルです。これなら撮影費が不要になり、大幅なコストカットが可能です。

また、インタビューの撮影を社内のカメラで行い、台本だけプロに監修してもらう「内製×外注のハイブリッド型」も増えています。編集の技術だけを外注することで、クオリティを保ちつつ費用を抑えられます。

さらに、1本の動画をもとに「短尺版」「SNS版」などに展開して、複数用途に活かすことで、費用対効果が高まります。最初から「どう使い回すか」を考えておくと、戦略的な投資になります。

無理に安く済ませるより、「どこにお金をかけるか」を見極めることが、賢い発注のポイントです。

5. 制作会社を選ぶときに見るべきポイント

「どこに頼めばいいのか分からない」――。

採用動画の制作を外注する企業の多くがぶつかる壁です。検索すれば制作会社は山ほど出てきます。でも、値段も実績もバラバラで、正直どこがいいのか分からない。それが本音ではないでしょうか。

実は、制作会社選びを間違えると、「イメージと違う動画になった」「やり直しができない」「追加料金がかさんで予算オーバー」など、かなりのリスクがあります。逆に言えば、ここを間違えなければ、動画制作の8割は成功したようなものです。

この章では、後悔しないために見るべきポイントを本音でお伝えします。

① 実績・得意業界・提案力の確認方法

まず見るべきは、「実績」です。過去にどんな動画を作っているかは、必ずチェックしてください。特に、自社と同じような業界・規模・採用ターゲットの実績があるかどうかが重要です。たとえば、IT企業向けが得意な会社と、建設業向けが得意な会社では、演出のアプローチもまったく違います。

次に、「提案力」です。良い制作会社は、単に言われた通りに作るのではなく、「それだと伝わりにくいかもしれません」「こんな構成に変えてみてはどうでしょう？」といった提案をしてくれます。要望を形にするだけでなく、採用成果を見据えて動けるかどうかが大きな差になります。

事前にミーティングや打ち合わせで、どんな提案をしてくれるかを確認しましょう。丸投げOKという会社もありますが、「丸投げできる」＝「良い会社」ではないので注意が必要です。

② 契約・修正・著作権など、事前に押さえるべき条件

制作会社と契約を結ぶ際に、必ず確認しておきたいのが「修正回数」と「著作権の扱い」です。

修正については、何回まで無料で対応してもらえるのかを明確にしておきましょう。多くの場合、2〜3回まで無料で、それ以上は追加料金というケースが一般的です。回数制限がある場合、社内確認は一気に行い、まとめて修正依頼するのがコツです。

著作権についても重要です。動画の著作権を「制作会社が持つ」のか「発注者に譲渡される」のかによって、将来的な使い回しや改編の自由度が変わってきます。特に、別の媒体用に再編集したい場合は、著作権が自社にないと二次利用に制限が出ます。

また、契約時には納期、キャンセル料、納品形式（MP4か、YouTubeアップ代行も含むか）も確認しておきましょう。あとから「そんな話聞いてない」とならないよう、口約束で終わらせず、文書化しておくのが鉄則です。

③ 発注前に比較検討すべきチェックリスト

失敗しないためには、いきなり1社に決めるのではなく、必ず複数社を比較してください。3社程度に見積もりと提案を依頼するのが理想です。以下のようなチェックリストを活用すると、冷静に判断しやすくなります。

スクロールできます

チェック項目	確認ポイント
実績の豊富さ	自社と近い業種・業界の実績があるか
コミュニケーション力	担当者の対応がスムーズか、提案力があるか
費用の内訳が明確か	見積もりに不明点や曖昧な表現がないか
修正・対応ルールの明確さ	修正回数・納期・対応範囲について書面で明記されているか
著作権の取り扱い	動画の使用・編集の自由度がどの程度あるか

最終的には、「一緒に作っていけそうかどうか」の相性も大事です。疑問に丁寧に答えてくれるか、こちらの意図をくみ取ってくれるか。そうした人間的な部分も含めて、信頼できるパートナーかどうかを見極めましょう。